病気休暇での診断書の書き方や例文・文例・... | 文章や手紙などの書き方　書き方ラボ

企業や役所に勤務する人が病気などになった場合で、長期間休暇が必要な場合には一般的に病気休暇の申請となります。その病気休暇での診断書は医師が記入するものですから、原則として医師側、医療機関側の様式に則って記入が行われるものです。ただし、記入が必要な項目はあり、どの程度の期間休暇が必要なのか及び病名についても明記してもらうことは必須です。

診断書という表題に始まり、通常はその下に病気休暇の原因となった病名を記載します。病気休暇が必要な期間がいつからいつまでなのかを明記します。その上で、病気療養中に必要な事柄など注意点なども記載する場合もありますが、別紙という形で記載を行う場合があり、医師によってその判断は分かれます。また、結びの言葉は、療養を有するという形で終わることが一般的です。

病名の記載及び診断書という形で始まり、右端に診断を行った医療機関の所在地及び名称電話番号、診断を行った医師名の記載を行います。医師名の隣には医療機関または主治医の押印がなされます。診断が必要な人の住所氏名を記載し、その後本題の記載が行わる形です。上記の者は、当該病気により就労不可であるため、その期間について休養を要するといった形で明記されます。

必ず記載が必要なことは、休養が必要な期間です。また病名も必須です。これがあって初めて病気のために休暇が必要なことが分かります。また、診断を行った医療機関名と医師名の記載も重要です。誰が診断を行ったのか分からなければ、診断書の意味がありません。したがって、記載漏れがないかどうかしっかりと確認を行わなければなりませんので、記載は必須ということです。

会社側の指定による様式等が決まっている場合、その様式に基づいて記載をしてもらいますが、書きづらいと難色を示す医師もいます。そのため、会社側から様式を示してまずはそれに記載をしてもらい、改めて別紙という形で添付してもらうことで対応を考えることもありますし、さらに必要に応じて病状を示す画像データなどのＣＤ－Ｒを添付してもらうこともあります。

画像データは客観的な病状を示すものとして極めて有効です。会社や役所などには産業医を配置していることがあり、彼らに対して客観的なデータを示すことが可能になるため、産業医側も画像データなどを基に判断が可能になるわけです。また、会社等が提示した様式では書きづらいという医師もいます。そのため、別途添付してもらうことで対応を可能とする等、配慮をする企業などもあります。

書き出しは診断書となり、病名や患者住所氏名をその下に記載します。その診断を行った医療機関の住所所在地及び医師名、連絡先電話番号を記載してもらいます。これがないと診断書の有効性が分からなくなるからです。文面としてはその記載した病気でいつまで病気療養が必要なのかを記載してもらうのがポイントで、どこでその療養をするのかも記載してもらいます。

よく療養場所の記載が漏れていることがあります。その段階では入院加療までは認められなくても、後々病院等医療機関で入院という形で療養しなければならないことがあり得ます。そのため、自宅療養以外の場合には、病院での入院についても明記してもらいますし、手術等が必要な場合にはその旨も記載してもらうことで、よりはっきり分かる場合がありますから、企業等勤務先から求められることがあります。

入院の場合と自宅療養とがセットの場合には、診断書という表題の他に入院加療期間を明記します。その後は入院中に検査であったりあるいは手術等で期間が前後することがあり得るため、予定という形で明記する医師もいますが、雇用先の企業側で特に異論がなければそれで対応し、後々改めて診断書を提出するということを明記してもらう必要があるので、注意が必要です。

手術などにより予定されていた入院が長引くこともある他に、検査等をいろいろ行わなければならない場合には、病院側の都合もあっていつまで入院になるのか分からない場合があります。そのため、予定として入院予定期間を明記してもらい、その後改めて診断書を提出してもらうという対応を行う場合があり得ます。主治医の明記を求める場合があるということです。

診断書を２通求める場合やあるいは別々の医療機関での診断書を求める書式の場合、医療機関が別の場合には診断書の表記の他に、治療が必要な期間と病名を記載してもらいますので、ほとんど同じ診断書になります。ただし、同じ医療機関で医師が複数診断を行った場合や必要に応じて、医師名が複数併記してもらうことがあります。医師側にその旨を伝えて併記してもらいます。

医師が複数診断に当たったりあるいは治療で複数名が患者に接することが当然あります。また、企業側等雇用する側の問題で、就業規則等で複数の医師の診断が必要な場合もあり得ます。別々の医療機関の場合には、それぞれで記載してもらうだけですが、そうでない場合には医療機関名の下に診断にあたった医師名を併記してもらい、その下にどちらの医師に連絡をすればいいのか記載してもらうことが大事です。

病気療養が必要な期間は、基本的には会社等で仕事が出来ない期間を指します。そのため、その間は病気で療養を続けなさいという意味です。また、病名は一般的に医学会で通用する病名を記載してもらいますが、時に複数病名がある場合があります。特に難病などの場合には、役所で使用する病名と医療で使用する病名が異なることがあるため、会社側等雇用側で確認をすることが大事です。

診断書は医師が客観的に診断をするものとして記載するものですから、医療機関名と医師名も必須です。注意するべき点としては、押印がない場合には無効になるため、医師の押印を求めることを忘れないように気を付けなければいけません。病気休暇での診断書として、主治医から産業医宛の手紙ということで代用する場合もありますので、産業医との連携も必要になるでしょう。

病気休暇での診断書では、例文や雛形等がすでに会社など雇用する側である場合には、それに沿って記載してもらうように要請することが必要です。患者からだけではなく企業側や産業医側から働きかける必要がありますので、場合によっては医療機関に出向く必要があります。また、診断内容によっては連絡を頻繁にすることが大事ですので、その連絡先電話番号などの明記と医師名の記載は必須となります。